応募に関するQ&A 応募に関するQ&A

研究助成 (基礎研究)

質問
「一般研究」との併願は可能ですか?
回答
現在当財団の助成を受けている方のご応募や当財団の他の募集と併行してのご応募はできません。(ただし、当財団の助成が募集年度内に終了予定の場合は応募可能です。)

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研究助成 (一般研究)

質問
「基礎研究」への同時応募は可能ですか?
回答
現在当財団の助成を受けている方のご応募や当財団の他の募集と併行してのご応募はできません。(ただし、当財団の助成が募集年度内に終了予定の場合は応募可能です。)

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国際技術交流援助 (海外渡航・滞在)

質問
新型コロナウィルスの感染拡大や渡航制限によりweb開催に変更となった場合の援助はどうなりますか。
回答
会議登録費の実費分を援助させて頂きます。
質問
申込段階でweb開催であることが分かっている場合は援助の対象となりますか。
回答
はい、その場合でもお申込み可能です。会議登録費の実費分を援助させて頂きます。
質問
留学費用は認められますか?
回答
通常の学生としての留学は対象外です。ただし、通常留学ではなく、「渡航先研究機関からの要請」または「所属教授からの渡航研究の必要性(推薦)」などの証明が出来る場合は、ご応募可能です。
質問
会議日程がまだ先なので、論文が未採択ですが応募できますか?
回答
最終的には論文が採択されたか否かを確認させて頂きますが、応募時点での未採択は問題ありません。採択予定日を明記してご応募ください。
質問
同一研究室からの複数申請はできますか?
回答
推薦者が別であれば申請出来ます。

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奨学金給付

質問
大学からの応募数は決まっていますか?
回答
特に制限はありません。
質問
留学生の応募は可能ですか?
回答
はい、可能です。ただし、日本語での申込書・論文記述をお願いすると共に、事務局との日本語連絡は出来るようにしておいてください。
質問
奨学金は課税所得に該当しますか?また、国民年金での年金算出時の総収入対象となりますか?
回答
奨学金は「学資に充てるための金品」と見なすため、非課税所得となります。(所得税法 第9条14項参照)そのため、国民年金でも課税所得には入りません。
質問
博士進学後に研究室が変わる場合でも申請可能ですか?
回答
進学予定先を明記して頂ければ問題ありません。また、その場合の推薦者は、新旧どちらの教授でもかまいません。

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その他

質問
審査状況、結果は教えてもらえますか?
回答
全ての審査結果につきまして、申込者ご本人に結果を通知いたします。なお、審査過程の詳細は公表できませんが、審査期間が長いものは、各審査段階での合否を非公開にてお知らせする場合があります。
質問
英語での応募は可能ですか?
回答
申込書は、全て日本語での記入をお願いいたします。
質問
申込書(Word形式)のフォーマットを変えても良いですか?
回答
申込書は、様式に記載されている項目全てが明記されていれば、多少の書式変更(ページの増減など)は問題ありません。読み易いように校正してください。

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